● 与条件チェックリストの例

1. 配置図
敷地の中の建物の位置付けを示します。道路との関係、方位、日当り、外壁後退等がわかりますが、門、塀、テラス等の外構や、造園計画も盛り込んでおくと敷地全体の状況をつかむことができます。近隣との関わり方も考慮したいものです。1階平面図と兼ねることもあります。

2. 平面図
最も身近ないわゆる間取図です。建物を各階で水平に切断して、真上から見た状態と考えて下さい。部屋と部屋のつながり、各部屋の広さ、出入口や窓の位置、開閉方式、キッチンや洗面台等の機器の位置等が表現されています。予想される家具配置も、この時に書き込んでおきます。

部屋のつながり方や動線、家族の集まる部分とプライベートな部分とのゾーン分け、居間や食堂等の広さや位置が家族の住まい方にあっているかどうか等、住まいの利便性や機能性、生活への提案等はこの図面に一番よくあらわれます。

3. 立面図
建物の4方を横から見た外観図です。建物の高さ、屋根の形、窓等の開口部の位置や大きさ、外壁の仕上材料等がわかります。建物のデザイン上のモチ−フやイメージは立面図に一番よく表現されています。街並に対する顔ともなる外観ですから、設計事務所も力を入れて慎重に計画しています。

4. 断面図
建物を垂直に切断して横から見た図面で、いわば縦方向の間取図です。各階の高さ、各室の天井高、軒や庇の高さ、吹抜部分の状態等を表現していますが、平面図と照らし合わせて見ると、縦方向への広がりや、関係がよくわかります。断面図は室内の空間の雰囲気を最もよく表した図面で、断面をデザインすることによって、空間はより豊かになると言えます。

5. 仕上表
外部仕上表と内部仕上表にわかれます。外部仕上表には、外壁、開口部、ポ−チ、テラスの床等の表面仕上げやその下地の材料が、内部仕上表には、各室の床、壁、天井の仕上げや下地材料が、一覧表にまとめられています。建築材料の種類は極めて多く、専門的な用語も多いので、わからない材料は設計事務所に聞いてサンプルを見せてもらうのもよいでしょう。

6. 面積表
建築物の面積は外壁の中心線で囲われた部分とするのが一般的です。
各階の床面積や、その合計の延床面積、容積率（延床面積の敷地面積に対する割合）建物の水平投影面積である建築面積、建ペイ率（建築面積の敷地面積に対する割合）等を一覧表にしたものです。床面積や建築面積の算定の仕方には様々な規則があり、又、その地域の容積率や建ペイ率の規定を満たしていなければなりません。詳しいことは設計事務所に聞いてみて下さい。

2. 設備の計画
給排水、給湯、浴槽便器等の衛生器具、ガス、冷暖房、換気、照明コンセント等の電気、電話、テレビ等をまとめて、住宅の「設備」と云います。これらは、都市の「ライフライン」の各家庭での端末にあたるもので、現代では「設備」がなければ生活することはできません。設備の計画は、日々の生活の快適性、利便性、経済性（ランニングコスト）を直接左右する大事な事項で、選択する機器のグレードによって工事費にも大きく影響します。
基本設計の時によく考えておくべきこととしては、冷暖房の熱源（電気、ガス）や方式（エアコン、床暖房、両者の併用）、浴槽、洗面台、便器等の使用やグレード、システムキッチンのレイアウト、組込機器やグレード、照明の仕方や照明器具のイメージ等があります。何れも価格差の大きい商品なので予算とのバランス感が重要です。又、機器だけに頼る換気や冷暖房は最良のものとは云えません。自然な通風や、断熱材による温度調節、太陽熱利用の暖房給湯等も含めて総合的に考える必要があります。

ワンポイント この時に、コストプランニングを行って算定した概算工事費内の大体収まるように、設計事務所は実施図面を作って行きます。もしも、設計変更をしたい部分や仕様があれば、この段階で行うのをほぼ最終と考えてください。 設計実施に入ってからでは、図面の密度や精度も上がっているので余分な時間や費用がお互いにかかることになります。この段階で充分考えて、コミュニケーションをとることが何より大切なのです。

3. 仕上材料と断熱の計画
内外の仕上材料は住まいのイメージを決める大事な要素ですが、設計事務所は、色彩、感触等の美的要素のみではなく、風雨への耐候性、耐久性、汚れにくさや手入れの仕易さ、防火性、遮音防音性、滑りにくさ等の安全性等々、各々の使用箇所に必要な性能と価格とを秤にかけて、材料を選択しています。又、屋根、外壁、床下の断熱計画は、外からは見えない所ですが、冬期の結露を防ぎ、冷暖房の省エネルギーのためにも特に重要です。

4. 工事費概算書と総予算書の作成
このようにいろいろなことを決めて行くと、かなり正確な工事費をはじき出せます。この段階で全体の工事費をつかんでおくことは、施工者の見積り時に予算オーバ−とならないためにも絶対必要です。又、建物の工事費だけでなく、家具カーテン費、設計監理料、税金、転居中の家賃等を含めた総予算書を設計事務所と一緒につくっておきましょう。資金計画の確認も必要です。